私の飯の種の一つが『株取引』です。

以下では株取引で儲けた方法をお伝えしますが、株が始めてという方は、

簡単な雑誌でもいいですから予備知識をつけてから挑まれるのをお勧めします。

我々個人投資家は、プロのファンドマネージャーに比べると、

情報や運用額の面で見劣りがします。実際、個人投資家の9割近くは負け越しているでしょう。

しかしだからといって個人投資家はファンドマネージャーに勝つことはできないのか？

答えはNoです。そのようなことはありません。考えようによっては、

個人投資家のほうが有利な面もあります。

例えば、ファンドマネージャーの取引はというと、

ほとんどはいわゆるデイトレードを中心とした短期売買のようです。

利益が乗ればすぐ利益確定、損がでればすぐに損切りします。

会社のお金ですから当然でしょうし、投信の場合は顧客に

分配金を渡さなければならないですから、どうしても短期売買にならざるを得ません。

しかし、我々個人投資家は、そのような状況とは無関係です。

保有したければ一生保有してもいいわけですし、

なんなら子供に相続しても構わないわけです。

この点が、我々しか持ち得ない唯一の強みとなるわけです。

この情報は、この強みを最大限生かしたものとなります。

株は、11月に買って6月に売るのが一番パフォーマンスが良いとよく聞きます。

理由として、

・ 証券会社の決算の関係

・ 投信資金の流入

・ 新年への期待

などがあげられています。また、損失のでている株を12月に売却すれば節税効果が得られます。

なので年末は株が安く買える傾向にあります。それも原因の一つでしょう。

マネー雑誌を読んでいると、時々このような格言に出会います。

これは、あの世界でも最も有名なファンドマネージャー、ピーター・リンチさえ指摘しているところです。

『もし、株価が下がったらぜひ保有したいという銘柄をリストしてあるなら、

年末は待ちに待った買いの絶好の時期だろう。』

〜ピーター・リンチの株で勝つ〜P284より抜粋。

要するに、冬は株が安く買え、春は高く売れると言い換えることもできます。

しかし、これは本当なのか？多くの方が疑問に思われるでしょう。

私もそうでした。

ですがよく考えてみると、まんざら間違いでもなさそうな気がします。

私はそこそこ株歴は長いのですが、春はパフォーマンスは良かった記憶があります。

また、毎年夏になると決まって『夏枯れ相場』という言葉を聞くのを思い出しました。

夏は決まって軟調（下がりやすい）相場です。

そして冬はそこそこ堅調（上がりやすい）。

投資歴が長いかたは私と同じような経験をされてると思います。

しかし、具体的な数値を用いて、実際に検証された方はおられるのでしょうか？

おそらく多くの方はこの格言を無視されてきたと思います。

私は好奇心が強いほうでしたし、余暇時間が多いこともあって実際に検証してみることにしました。

今回の情報は、その検証結果のご報告でもあります。

添付ファイルに、日経平均データというエクセルファイルがあると思います。

それを開いてください。1986年から2004年までの、11月と6月の日経平均株価を載せました。

以下では主に日経平均株価を中心に話をすすめてまいりますが、

始値と終値はそれほど大きな乖離はないことから、

各月の始値のみをとりあげたいと思います。Sheet1の赤い矢印の右側の数値についてお話します。

ちょうど、I列の場所です。3行目には+48%、4行目には-7%という数字があると思います。これは、

1986年11月の始値は、翌年6月の始値と比べて、何%上昇したかを意味しています。

例えば、1986年11月は16836円、1987年6月は24992円でしたので、

この間48%上昇したということになります。

同年11月は23358円でしたので、-7%の下落となっています。

そのすぐ右のL列とM列をご覧ください。

L列は、11月から6月までの日経平均の上昇（下落）率を抜き出してあります。

M列は、6月から11月までのそれです。L列を見てください。いきなり、

48%、19%、21%という高い数字が並んでいます。

この時期は、80年代末の、あのバブル期でしたから当然でしょう。

日系平均は、もの凄い上昇率を記録しています。1986年から1989年まで、約2倍の上昇。

しかし、そのすぐ横をご覧下さい。M列です。-7%、1%、5%という低い数字が並んでいます。

バブル期にも関わらず、6月から11月まではあまり上昇していないことがわかります。

逆に、11月から6月までの上昇率はすさまじいことになっています。

このようなことから、11月から6月までは上がりやすく、

6月から11月は下がりやすいと言うことができます。

もちろんこのような事例は科学的根拠に裏づけされているわけではありません。

極端に言うと、迷信のようなものです。このように、

市場の変化について合理的な説明ができない状況を、アノマリーと言います。

〜アノマリー〜

市場の変化について合理的な説明ができない現象。「アノマリー現象」とも言います。

一般的に、株式市場などのマーケットにおける価格形成は、

経済合理性に基づいていると言われますが、

場合によっては経済合理性だけでは説明できない現象もあります。

いくつかの代表例をあげると、「12月の株価は安く、逆に１月の株価は高い」「月曜日の株価は高い」、

「２日から取引が始まる月は相場が荒れる」などなど。

確かに12月のうちに損失の生じている株式を売却すれば、

その損失によって節税効果が期待でき、逆に、その売りが一巡することによって、

１月の株価は高くなる傾向があるというように、合理的な解釈が可能なものもあります。

しかし、２日に取引が始まる月は相場が荒れるなどは、なんら合理的な説明がつきません。

市場は常に経済合理性に基づいて動くとは限らないということです。